阪急交通社、「健康経営優良法人2026（大規模法人部門）」に7年連続で認定

健康経営への取り組み

阪急交通社では、「人の尊重」を大切な価値観とし、従業員やその家族の健康が会社の豊かな未来の礎であると考えています。この考えに基づき、2018年には「健康宣言」を制定しました。さらに、2020年に発表された「阪急阪神ホールディングスグループ サステナビリティ宣言」では、「一人ひとりの活躍」を重要テーマの一つに掲げ、健康経営の推進に努めています。

健康経営の実践にあたり、健康課題に関する「労使協議会」を定期的に開催しています。また、各事業所の衛生委員会や産業医、阪急阪神健康保険組合、阪急交通社労働組合と連携し、従業員や家族の健康課題を分析した上で、施策の立案・実施・検証を行い、継続的な改善を図っています。

具体的な取り組みとして、「阪急阪神Wellness チャレンジ」をスローガンに掲げ、2024年より産業保健師2名が社内に常駐しています。「カラダの健康」「ココロの健康」「職場の健康」を重点課題とし、以下の施策を実施しています。

• カラダの健康：定期健診受診の徹底、生活習慣病の予防や特定保健指導の実施、有所見者の精密検査受診と要治療者の治療継続の徹底、がんの早期発見対策、卒煙の促進など

• ココロの健康：ストレスチェックやメンタルヘルス教育の実施、休業者や職場復帰者の体制整備

• 職場の健康：労働時間の適正化によるワークライフバランスの確保、活力と一体感のある職場づくり、受動喫煙対策の実施

阪急交通社の健康経営に関する詳細は、以下のウェブサイトで確認できます。
阪急交通社健康経営HP

今後の展望

阪急交通社は、今後も従業員一人ひとりが多様な個性や能力を最大限に発揮できるよう、健康の維持・増進のための施策を積極的に推し進めていく方針です。従業員とその家族が健康で安心して働ける職場環境づくりに取り組み、事業を通じて地域や社会に貢献していきます。

※「健康経営優良法人認定制度」は、優良な健康経営に取り組む法人を「見える化」することで、従業員や求職者、関係企業や金融機関などから「従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる企業」として社会的に評価を受けることができる環境を整備したものです。
※「健康経営」は、NPO法人健康経営研究会の登録商標です。