日本旅行リピート率約8割、韓国人の関心は「日本の暮らし」へ拡大

日本旅行のリピート率は約8割

調査結果から、日本旅行のリピート率が非常に高いことが明らかになりました。これまでに日本へ2回以上旅行に行った経験がある人は全体の78.8%に達しており、日本が単なる「行ってみたい旅行先」ではなく、「繰り返し訪れる旅行先」として定着していることがうかがえます。特に、4回以上の訪日経験者が35.4%、10回以上訪れている人も7.8%存在します。

これまで日本へ旅行に行った回数

旅行先としては大阪が最も多く、次いで東京、京都、福岡を含む九州地方が人気です。日本旅行の熟練者ほど、大阪近郊以外の東京や福岡を含む九州地方へ足を延ばす傾向が見られます。

これまで行った地域

旅行の同行者については、「友人・知人と」が31.5%で最多であり、「自分の親を含めた家族と」が20.9%、「夫婦・パートナー(恋人)と」が17.3%と続きます。また、「一人(ひとり)で」の旅行も13.7%を占め、ソロでの日本旅行も一定の需要があることが示されました。

誰と一緒に日本旅行したか

旅行人数は「2人」が36.7%で最も多く、次いで「3人」が24.5%でした。1人を含めた3人までの少人数での旅行が全体の72.6%を占めており、比較的小回りの利く単位で日本旅行が楽しまれていると考えられます。

日本旅行に何人で行くか

日本を好きな理由と旅行先の選択理由

日本を好きな理由としては、「距離が近く、気軽に行けるから」が79.1%で最も多く挙げられました。続いて「日本食が美味しいから」(70.3%)、「街並みや風景が綺麗だから」(54.0%)が上位を占めています。いわゆる「オタク文化」だけでなく、食、買い物、景観を気軽に楽しめる総合的な渡航先として日本が捉えられていることがうかがえます。

日本のことを好きな理由

日本旅行の地域を選んだ理由では、「日本までのフライト時間が短いから(距離が近いから)」が58.1%で最多であり、「航空券や移動費が安いから」が40.1%と続きます。アクセス面での利便性が重視される一方で、「有名な観光スポットやテーマパークがあるから」(37.7%)、「買い物が楽しめるから」(34.9%)、「その地域でしか食べられないグルメがあるから」(32.0%)といった観光資源そのものも重要な選択理由となっています。

日本旅行を選んだ理由

情報収集源と旅行中の行動

日本旅行に関する情報収集源として最も利用されているのは「YouTube」で78.0%に上ります。次いで「NAVER(ネイバー)などのポータルサイト・ブログ」(64.1%)、「Instagram」(53.7%)が続きました。旅行先の雰囲気や動線を具体的にイメージしやすい動画と検索性を兼ね備えたメディアが重視されていることがわかります。一方で、日本の自治体や観光局の公式ホームページは7.5%にとどまっています。

日本旅行に関する情報収集源

直近の日本旅行で実施したことでは、「日本食(ラーメン、寿司、和牛など)を食べること」が90.4%とほぼ必須行動となっています。その他、「コンビニエンスストアでの買い物」(67.4%)や「ショッピング(ドラッグストア、ディスカウントストアなど)」(65.1%)も上位に挙げられ、日本の日常生活に近い体験を楽しんでいる様子がうかがえます。

直近の日本旅行で実施したこと

旅行を超え、「日本の暮らし」への関心拡大

旅行以外で興味のある日本の情報として、「日本でのくらし、食や住宅など生活全般」が69.8%で最も高い関心を集めました。次いで「日本語、日常会話」が42.6%です。日本のコンテンツを楽しむ段階を超え、「実際に暮らすとしたらどうか」「日常はどんな感じか」といった、よりリアルな日本への関心が高まっていることが示されました。

「日本に住む韓国人の様子」(20.7%)、「日本での仕事や就職、転職情報」(19.6%)、「日本の学校や学びに関する情報」(18.1%)も一定の関心を集めており、関心領域は小売や飲食に留まらず、仕事、教育、居住といった幅広い分野へと広がっています。

旅行以外で興味のある日本の情報

今後行きたい日本の地域としては、東京が51.2%でトップ、大阪が46.0%で続き、二大都市の強さが維持されています。また、福岡を含む九州地方(43.1%)や京都(40.5%)も大阪に迫る水準で人気が高く、定番都市に続く有力候補として存在感を高めているようです。

今後行きたいと思う日本の地域

この調査結果は、韓国市場に向けた情報発信において、旅行先、グルメ、買い物といった比較的ライトな情報だけでなく、暮らし、不動産、教育、就職、カルチャーの背景理解といった一歩深い情報にも発信余地が残されている可能性を示唆しています。こうした関心テーマを丁寧に情報化し、商品やサービスへ接続していくことが、今後の商機につながると考えられます。

調査概要

本調査は、MAKE OPINION社のインターネットリサーチプラットフォームを活用して実施されました。詳細については、以下の関連情報をご確認ください。

関連情報

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