Ｓｋｙ株式会社、営業名刺管理サービス「SKYPCE」に新機能「AIアドバイザー」と「AI音声検索」を導入し、新TVCMを放映開始
新機能の概要
AIアドバイザー
「AIアドバイザー」は、「SKYPCE」の名刺管理画面から直接起動できる機能です。この機能は、SKYPCEの操作方法や利用に関する疑問に対し、マニュアルなどの情報を参照して迅速に回答を提供します。対話形式で必要な情報を確認できるため、運用上の課題解決を支援し、日々の名刺管理をより迅速かつ効果的に行うことが可能になります。
AI音声検索
もう一つの新機能である「AI音声検索」は、高度な文章理解能力を備えた音声検索機能です。会社名、氏名、部署、役職といった特定の項目に加え、住所、名刺交換日、メモの内容に至るまで、音声入力のみで名刺情報を検索できます。「先週交換した人の名刺を出して」のような曖昧な指示でも、AIが文脈を読み取って適切な名刺を特定します。これにより、ハンズフリーでの瞬時な検索が可能となり、商談前や移動中など、時間の制約がある状況での営業活動のパフォーマンス最大化に貢献します。
新TVCMについて
今回の新機能導入に伴い、吉田鋼太郎さんと土屋太鳳さんが出演する2種類のTVCMが公開されました。土屋太鳳さんは「SKYPCE」の広告キャラクターに新たに加わり、吉田鋼太郎さんとのTVCM初共演となります。
CMでは、社長役の吉田さんとAI推進室長に抜擢される敏腕社員役の土屋さんが、「SKYPCE」のAI機能を活用して業務を効率化する様子が描かれています。
-
TVCM「抜擢」篇: 土屋さんがAIによる生産性向上を熱弁し、吉田社長から「AI推進室長」に大抜擢されるドラマチックな展開が描かれます。
-
TVCM「音声検索」篇: 取引先の名前を思い出せずに焦る吉田社長のピンチを、土屋さんが新機能「AI音声検索」でスマートに解決する場面が描かれています。
TVCM動画
また、CM撮影の様子を収めたメイキング動画も公開されており、吉田さんと土屋さんの共演の感想についても語られています。
出演者のコメント
今回のTVCM初共演について、吉田鋼太郎さんは「土屋太鳳さんの参加が大きな目玉。現場も華やかで、今までにない空気に包まれており、ワクワクした現場だった」とコメントしています。
土屋太鳳さんは、「Ｓｋｙ株式会社のCMは日本の今の時代を牽引していると思う。鋼太郎さんとは以前舞台で共演シーンがなかったので、今回夢が叶った」と喜びを語りました。
Ｓｋｙ株式会社 執行役員 金井氏コメント
Ｓｋｙ株式会社ICTソリューション事業本部 執行役員 金井孝三氏より、新機能開発の背景、新機能にかける想い、今後の展望についてコメントが寄せられました。
金井氏は、これまでの名刺管理ツールにおける「文字入力の手間」や「情報活用しきれない課題」を挙げ、多忙な営業現場からの「秘書に尋ねるように情報を引き出せるサービス」という要望に応える形で、最新AIを駆使した機能開発に至ったと説明しています。
「AI音声検索」については、「キーボード入力のストレス」から解放される体験にこだわり、一言話しかけるだけで必要な名刺を導き出すことで、営業担当者が「お客様との対話」に集中できる環境を提供したいとの想いを述べています。このサービスが単なる管理ツールを超え、営業担当者のパフォーマンスを最大化させるパートナーとなり、日本のビジネス現場のDXをさらに加速させることを期待しています。
今後の展望としては、「AI音声検索」がAIによる進化の第一歩に過ぎず、今後は名刺交換から得られた人脈データと企業の営業活動履歴を高度なAIで分析する機能強化を目指し、「SKYPCE」がビジネスの最前線で不可欠なツールとなるよう、積極的なAI活用を進めていく方針が示されました。
営業名刺管理サービス「SKYPCE」について
「SKYPCE（スカイピース）」は、顧客やビジネスパートナーの開拓など、ビジネスにおける名刺交換で得た情報を安全に管理し、営業活動の強化に繋げるために開発されたサービスです。組織全体での名刺情報共有を支援し、99.9%の正確性が担保された名刺データ、毎日の営業活動の可視化、信頼性の高いデータベースなどを提供します。AI技術を積極的に活用し、ビジネス環境の変化に合わせて進化を続けています。
Ｓｋｙ株式会社について
Ｓｋｙ株式会社は、業務系システム開発、自動車やデジタル複合機などに組み込まれるソフトウェアの開発・検証業務を手掛けています。AI・画像認識技術などの先進技術を活用したソリューション開発・提供や、システム構築を一貫してサポートするSI事業を展開しています。また、情報漏洩対策ソフトウェア、営業名刺管理サービス、ICT活用教育支援ソフトウェアなどの自社商品の企画・開発・サポートも行い、幅広い分野でソフトウェア技術を提供しています。社内でのAI活用や技術向上への取り組みも積極的に推進しています。
